【スマート農業指導士育成プログラム】農作業データ利活用演習

11月17日（月）、アグリイノベーション教育研究センターにて、「令和7年度スマート農業指導士育成プログラム」の一環として「農作業データ利活用演習」を実施しました。

本年度のプログラムには、農業従事者や行政職員、農業法人・団体など、計24名が参加しています。受講者は、スマート農業を生産現場で実践するため、ロボット技術やICT・IoTなど、スマート農業の普及に関わる幅広い分野について、年間で34科目・計69.5時間の座学および演習を履修します。

今回の講義では、全農秋田県本部営農支援部の佐藤鏡太様、全農東北耕種総合対策部東北営農資材事業所の木立将志様を講師に迎え、農研機構と全農が共同開発した営農計画シミュレーションシステム「新Z-BFM」を用いて演習が行われました。「新Z-BFM」は、労働力や作付面積などの経営概況を入力することで、作付品目ごとの経営指標を基に、農業所得が最大となる営農計画案を作成できるシステムです。
現状の労働力でどの作物をどれだけ栽培できるのか、農繁期に必要な臨時雇用はどの程度か、複数の作物を組み合わせた際の収益性はどう変化するのかといった点を数値で把握でき、農業経営の改善に活用が期待されています。

操作演習では、秋田県大潟村にある架空の農業法人「秋田県立ファーム（仮）」を題材に、スマート農業を導入した営農モデルの検討を実施しました。参加者は、新Z-BFMを使いながら、経営概況の設定、経営指標の作成、試算の実行まで一連の作業を体験。演習では、実際の導入を想定した詳細な条件や課題が設定されており、参加者は自身の経験を踏まえながら熱心に取り組んでいました。
また演習の合間には、「このシステムはどのようなデータを基に作られているのか」、「導入事例や、管理がしやすくなった例はあるのか」など、多様な質問や意見交換が活発に行われました。農業の現場で実際に活用する立場として、具体的な課題や可能性を真剣に検討していました。

今回の演習を通じて、参加者は営農データを客観的に活用し、経営改善につなげるための考え方と実践力を身につける機会となりました。今後も本プログラムを通じて、地域の農業を牽引するスマート農業人材の育成が期待されます。

講師の木立将志様