【スマート農業指導士育成プログラム】 農作業データ利活用演習
令和8年10月22日(木)、アグリイノベーション教育研究センターを会場に「令和8年度スマート農業指導士育成プログラム」における「農作業データ利活用演習」を実施しました。
本年度のプログラムには、農業従事者や行政職員、農業法人・団体の関係者など13名が参加しており、スマート農業を生産現場で実践するためのロボット技術やICT・IoTなど幅広い分野について、年間33科目67時間の座学・演習を履修しています。
今回の講義では、全国農業協同組合連合会(以下、全農)耕種総合対策部 東北営農資材事業所の堅持 拓真 様と、昨年度本プログラムを修了された全農 秋田県本部の菊地 康太 様を講師にお迎えしました。講義では、農研機構と全農が共同開発した営農計画シミュレーションシステム「新Z-BFM」を活用し、現在の労働力で栽培可能な作物や面積、農繁期に必要となる臨時雇用人数、作物の組み合わせによる収益性などを数値化し、営農計画や経営改善に役立てる手法について学びました。
はじめに、「新Z-BFM」の概要や活用方法について説明が行われた後、農業経営の改善事例が紹介されました。システムによって経営状況を分析し、経営計画を立案できることに加え、経営視点からの生産振興提案や、新たな技術・農業機械の導入に向けた提案にも活用できることを学びました。また、システム活用のためには、経営状況の聞き取りや、収支・作業労働時間などの経営指標をあらかじめ整理しておくことの重要性についても理解を深めました。
講義後半では、システムを用いた演習に取り組みました。受講者は、秋田県大潟村にある農業法人「秋田県立ファーム(仮)」をモデルケースとして、スマート農業導入に向けた経営改善を検討。耕地面積や労働力などの経営条件を入力した後、作目ごとの収益や費用などの経営指標を設定し、試算を実施。試算結果から労働時間や農業所得を分析し、経営課題の解決に向けた改善策を学びました。
受講者は、実際にシステムを操作しながらスマート農業の導入を想定した演習に取り組むことで、データを活用した農業経営の考え方や、スマート農業技術の実践的な活用方法について理解を深めました。

演習の様子

サポートを受けながら演習に取り組みます

データを農業へ活用する方法を学びました
