近年、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの増加により地球温暖化が進み、洪水や干ばつなどの異常気象が各地で発生しています。これらは主要作物の生産に深刻な影響を与えており、2023年には新潟・山形・秋田で大雨や高温により一等米の割合が大幅に減少するなどの被害がありました。
　気候変動の影響が今後さらに拡大すると予測される中、世界の研究者が品種改良や栽培技術の革新に取り組んでいます。日本でも、基幹作物であるイネの気候変動対応型品種の開発や栽培体系の見直しが急務です。一方で、就農者の減少と高齢化により、日本海側の稲作地では生産減少が懸念されています。
　こうした課題に対応するため、日本海側の5大学（福井県立大学、石川県立大学、秋田県立大学、新潟大学、山形大学）と東京大学が連携し、「未来農業イノベーションのための日本海側大学アライアンス（fAGRI@JSU）」を設立しました。本アライアンスでは、気候変動や少子高齢化を見据えた未来の農業研究と教育を共同で進めています。
　その一環として、未来の稲作をテーマにシンポジウムを開催し、日本海側の稲作を取り巻く課題や技術開発について議論します。対面とオンラインによるハイブリッド形式で実施し、日本の稲作の将来を社会とともに考える機会とします。