秋田県立大学ウェブジャーナルAに論文「大規模水田作地帯におけるGNSS 直進アシスト技術の導入条件：大潟村におけるGNSS自動操舵田植え機実証農家を対象に」が掲載されました。

政策・経営マネジメントプロジェクトでは、2019年前期に3年生ゼミで大潟村のGNSS自動操舵田植機実証農家の調査に取り組みました。
限られた実習時間の中でしたが、12戸もの農家にGNSS自動操舵田植機を利用した感想や、どれくらいの価格だったら導入したいかなどを聞き取り調査しました。
さらに、有志学生は調査結果をまとめて東北農業経済学会にて個別報告まで行いました。
本論文はこの学会報告内容をまとめなおして論文化したものです。

こちらからアクセス・ダウンロードできますので是非一度読んでみてください。

http://id.nii.ac.jp/1180/00001165/

秋田県立大学ウェブジャーナルＢ（研究成果部門）第２号に「大規模経営体の展開と地域資源管理に関する研究」が掲載されています。

この研究は水田農業における地域資源管理の問題をとりあつかったものです。水田農業の営農には，農業生産基盤として農地だけにとどまらず，農業集落における農業用排水路，農道などの「地域資源」が不可欠です．ここでいう地域資源とは、農業用排水路や農道などのことを指し、その維持・管理を地域資源管理としています。地域資源の維持・管理は，各農業集落における多数の農家が参加することにより実施されてきましたが，過疎化や高齢化等の進展にともない集落内の農家数が減り，その継続が困難となりつつあります．国は担い手への農地集積を加速化させ，平地で20～30ha，中山間地域でも10～20haの経営体が大半を占めるという目標を掲げていますが，大規模経営体への農地集積を進めていけば、農家数そのものが減少し，地域資源管理の担い手がよりいっそう減ることになると考えられます．大規模経営体の育成と地域資源管理は両立しうるのでしょうか．この論文はそうした問題について考察したものです。「秋田県立大学ウェブジャーナル」で検索して、ご一読いただけたら幸いです。

椿　真一

２０１５年３月に「農地中間管理機構を活用した担い手への農地集積の現状と課題、方策」というテーマの論文を公表しました。農政調査時報２０１５春Ｎｏ．５７３に研究論文が掲載されています。

２０１４年から農地中間管理機構が各県に設置され、稼働しています。機構の取り組みによって担い手への農地集積や農地の連坦化は進むのでしょうか。

本稿では、秋田県における農地中間管理機構（農地中間管理事業）の取り組みを確認し、機構を活用した担い手の農地集積の現状と課題を明らかにしています。

興味のある方はぜひ読んでください。

椿真一